M&A総合研究所は中小企業をターゲットとしたM&Aを主な事業としたM&A仲介会社で、2018の設立から4年で急速に業績を伸ばしています。M&A総合研究所の料金体系は、成約まで一切の手数料を取らない完全成功報酬制を採用しており、M&Aに費用をかけにくい中小企業の経営者も安心して相談できることから、同業他者に比べても多くの成約件数を誇ります。
同社を中途採用の観点から見ると、アドバイザーに対して破格の待遇を用意しており、成果次第では1000万円を超える年収も期待できると言われています。本記事ではM&A総合研究所の年収を中心に、高年収の理由や転職する際のポイントについて解説していきます。
M&A総合研究所とは？
M&A総合研究所は中小企業をターゲットとしたM&Aで業績を伸ばすM&A仲介会社です。日本の中小企業は経営者の高齢化と後継者不足が原因で、事業活動が続けられずに廃業を選ぶ会社が増えてきています。M&A総合研究所の事業では、こうした中小企業の事業承継のサポートに特化した、様々なサービスを展開しています。
完全成功報酬制
同社の最大の特徴が完全成功報酬制を採用していることです。M&A仲介会社の多くは着手金、中間手数料、月額報酬などがかかるため、成約までの費用が膨大になることや、途中で頓挫した際も手数料が返還されないといったリスクがあります。同社の完全成功報酬制では、成約まで一切の手数料も取らないことから、中小企業の経営者がM&Aを検討しやすいです。
M&A総合研究所の年収
M&A仲介会社は中小企業の事業承継によるニーズの増加と収益性の高い事業形態であることから、様々な業界からの転職先として人気を集めています。M&A仲介会社の給与はベース給とは別にインセンティブが用意されているケースがほとんどで、成約した案件の件数によっては20代のアドバイザー職で、1000万円を超える報酬を得る例も珍しくありません。本章ではM&A総合研究所の給与モデルを参考に、年収について見ていきます。
給与
同社の採用情報の給与の項目を見ると、新卒では年間336万円、中途採用では年間420万円が基本給として支給されています。基本給だけで見ると一般企業と大きな差がありませんが、同社では基本給とは別に上限なしのインセンティブが用意されており、M&Aの成約件数に応じた成功報酬が支払われることになります。
実際に国税庁の民間給与実態統計調査を見ると20代で509万円、30代で693万とされており、基本給より200万円程度多い報酬を受け取っている社員が多いです。これはあくまで平均年収であるため、活躍しているアドバイザーの中には入社1年目で900万円、2年目以降は2000万を超える年収を獲得している人も多いです。
また、優秀なM&Aアドバイザーでは基本給とインセンティブの合計で5000万円クラスの年収の事例もあります。5000万円を超える年収は東証一部上場企業の役員クラスが受け取る収入と同等であるため、非上場企業の社員でありながら大手企業に遜色ない金額を受け取れることも夢ではありません。
労働条件
同社の福利厚生を見ると、土日祝を休みとした完全週休2日制を採用しており、年末年始やお盆にまとまった休暇が用意されています。勤務時間は原則9時〜18時になっていますが、決められた時間の中で勤務時間を選べる時差出勤制度もあります。
M&Aアドバイザーは高年収に比例するように体力や精神的の負担が多い仕事であるため、安定した休日と労働時間が必要不可欠です。勤務地は本社のある東京はもちろん、大阪と名古屋にそれぞれオフィスを構えているため、中部・関西圏の中心地で働くこともできます。
M&A総合研究所が転職先として選ばれる理由
M&A総合研究所はM&A仲介業の中でも様々な業界からの転職先として人気を集めています。同社が転職先として人気の理由は高額な年収はもちろん、インセンティブが獲得しやすい環境やキャリアアップの選択肢が豊富なことにもあります。ここでは同社が転職先として人気を集めている理由を解説していきます。
インセンティブ
同社のインセンティブは業界トップクラスの還元率と言われています。これは、M&A仲介業が収益率の高い業界であるため、人件費にかけることができる割合が非常に高いという理由があります。また、同社ではシステムを効率化することによって大幅な経費削減を実現しており、同業他社に比べて高いインセンティブが設定されています。
M&A仲介業のインセンティブは、成果を出せば青天井式に稼げる場合が多いため、20〜30代の若い年齢でありながら2000万円を超えるインセンティブを手にしている事例も珍しくありません。
担当件数が豊富
同社はアドバイザーの１人当たりの担当件数が同業他社に比べて多いです。これは、ITを利用したシステムの効率化によって業務効率を大幅にアップしているため、一人のアドバイザーが担当できる件数が多いです。
実際に異業種から転職した未経験のアドバイザー職であっても7割が1年以内に成約を獲得しており、入社1年目で成功報酬が1億円に迫る大型M&A案件を成約した事例もあるようです。
完全成功報酬制
同社は完全成功報酬制を採用しているためアドバイザーの営業活動が進めやすいです。同業他社のアドバイザー職では、着手金や中間手数料を獲得するための営業活動がないため、M&Aの成約に全力を尽くせるだけでなく、経営者の信頼関係を築きやすいメリットもあります。
キャリアの選択肢が豊富
同社ではM&Aアドバイザーとして様々なキャリアアップとしての道を用意しています。特に買収後の統合や経営戦略を総合的にサポートするPMIにも力を入れており、M&Aアドバイザーが、事業承継に困る企業の買収を行い、経営陣として事業を運営していくという選択肢もあります。
アドバイザーとしてキャリアを伸ばしていくことはもちろん、会社経営そのものに関心がある人のキャリアアップとしても非常に魅力的です。
豊富な人材
同社のアドバイザー職では、未経験者として様々な業界からの転職する人がいます。メガバンクや大手証券会社はもちろん、総合商社や大手メーカーで活躍していた人材が集まります。同社に入社する人材は高いモチベーションやスキルアップを望んでいることが多いため、ノウハウの共有はもちろん、共に切磋琢磨しながら業務に打ち込むことができます。
M&A総合研究所にはどんな人が転職する？
同社に転職している社員の中には様々な業界の人がいます。M&A仲介業でアドバイザーの経験がある社員は全体の26%と言われ、全体の70%近くが異業種からの転職になっています。未経験者の前職は銀行・証券・保険などの金融機関が多く、総合商社や不動産業での営業経験者も多いです。
M&A総合研究所が求める人物像
M&A総合研究所に転職するには、優秀な営業実績と財務・会計関係の知識が必要不可欠で、M&Aに対する専門知識を常に学ぶための向上心も大切です。また、同社ではM&A仲介業では珍しいチームワークを重視した業務を行なっていることから、協調性やチームプレーに対しての意識も必要です。
本章では同社に転職する際に求められる具体的なスキルや人物像について解説していきます。
優秀な営業成績
同社に転職するためには前職での優秀な営業経験が必要不可欠です。アドバイザー職では案件の獲得はもちろん、経営者に寄り添いながらM&Aを進めていく営業力や実行力が必要不可欠です。そのため、1年以上の営業経験あることはもちろん、前職では社内でトップクラスの優秀な成績が必要です。
専門知識
アドバイザー職では、企業の評価やM&Aの実務を進める上での、財務・会計の専門的な知識が必要です。金融業や証券会社での実務経験はもちろん、M&Aに関する知識を学ぶ必要があるため、専門知識を身につける意欲が高い方が求められます。これは専門知識に限った話ではなく、様々な業務においての成長意欲が必要です。
チームワークを重視
同社ではチームワークを重視した社風を採用しています。M&A仲介業は、個人成果主義を採用している会社が多く、アドバイザーの営業力に重きが置かれがちです。同社では、社員全員が幸福になることを目標に積極的な営業支援や研修を行っています。高額な成功報酬を獲得することだけに執着せずに、チームワークを意識した営業活動ができるかどうかも同社にとって大切な人物像の一つです。
M&A総合研究所に転職するには？
M&A総合研究所は新卒と中途で採用活動を行っています。M&A仲介会社は専門的な知識と経験が必要であることから新卒採用を行っていない企業が多いですが、同社は研修体制や教育体制が整っており、大卒と院卒の採用を行っています。
中途採用では長期勤続によってキャリアを形成する理由から24〜33歳までの年齢制限を設けているため、転職を考えている方は注意が必要です。選考のプロセスは書類選考の後に複数の面接が行われます。M&A仲介業では営業に伴うコミュニケーション能力が大きく問われるため、複数の面接によって営業力や人間性などを判断していくようです。
面接の回数は具体的に明記されていませんが、最終面接では会社の上層部との役員面接が行われるケースが多く、M&Aや企業経営に対する熱い思いやビジョンを描いておきましょう。
高年収が魅力のM&A総合研究所に転職しよう！
M&A総合研究所は、成立まで一切の手数料をとらない完全成功報酬制を武器に、多くの中小企業をM&Aに導いているM&A仲介会社です。同社の社員の平均年収は30代で693万円とされていますが、優秀なアドバイザーの中には20代で2000万円を超える高年収を受けとっており、業界内でもトップクラスの報酬を期待できます。
同社の採用は異業種からの採用も積極的に行なっているため前職で優秀な営業成績を収めM&Aに対する専門知識が豊富な方は、金融業界からも転職も十分考えられます。
